五ほん三ぼん

ソーシャル・ネットワーキング・サービス

SNS

概要
SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）とは人と人とのつながりを促進・サポートする、コミュニティ型の会員制のサービスである。あるいはそういったサービスを提供するWebサイトを指す。
SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）の中心であり主目的は、人と人とのコミュニケーションにある。友人・知人間のコミュニケーションを円滑にする手段や場を提供したり、趣味や嗜好、居住地域、出身校、あるいは「友人の友人」といったつながりを通じて新たな人間関係を構築する場を提供している。人のつながりを重視して「既存の参加者からの招待がないと参加できない」というシステムになっているサービスが多いが、最近では誰でも自由に登録できるサービスも増えている。
代表的なSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）として日本最大の会員数を持つmixi、世界最大の会員数を持つMySpaceなどがある。
又、2004年頃より大手企業各社でも社内でのコミュニケーションの活性化や内定者囲い込み、SOX法対策等にも使われはじめており、有名な事例としてはジョンソン＆ジョンソン、NTT東日本の社内活用事例があげられる

基本的な機能
プロフィール機能
ユーザ追跡機能
日記（ブログ）機能
コミュニティ機能
RSS機能
メッセージ送受信機能
アドレス帳機能
レビュー機能
カレンダー機能
アルバム機能
足跡機能
動画共有
紹介文機能

ビジネスモデル
SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）のビジネスモデルは大きく分けて「広告収入モデル」「ユーザー課金モデル」「他サイト誘導・連動モデル」が成立している。

広告収入モデル
インターネット広告により収益を得るモデル。広告収入を収益の柱としているSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）はmixiやMySpaceなどが挙げられる。いかに多数のユーザーをサイト上に滞在させ、PV（ページビュー）を獲得できるかがこのモデルの鍵となる。
SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）は「ネットワーク外部性」が顕著に働くサービスであるため、現在このモデルだけでSNS事業単体としての収益を挙げることは後発では特に難しい。

ユーザー課金モデル
提供しているサービスに対し、サービス利用料という形でユーザーに対して直接課金し、収入源とするモデル。PVの多さに依存せず、人的ネットワークなどSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）の特徴を積極的に活用したサービスの提供に重点を置いている点に特徴がある。現在ではビジネスネットワークの構築や職探しに利用される米国LinkedInなどのSNSが挙げられる。
またこれとは別に基本的に無料で提供しているサービスに一部サービスに付加機能を加えた有料サービスを提供して課金をするモデルもある。（例：mixiプレミアム）

他サイト誘導・連動モデル
SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）サイト内での広告収入や課金収入に頼るのではなく、SNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）をユーザーの集客や定着のツールとして捉え、自社・他社問わず他のサイトに誘導、あるいは連動させることによる得られるシナジー効果（相乗効果）を期待するモデル。ヤフー株式会社の井上雅博CEOが語るようにYahoo! Daysなどの大手ポータルサイトが運営するSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）はこのモデルを取り入れようとしている。
また携帯向けSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）のモバゲータウンはモバオク、ミュウモなどの外部の課金サービスに誘導することで収益をあげている。
なお、これら三つのモデルは、そのいずれかはそれぞれのSNS（ソーシャルネットワーク、ソーシャルネットワークングサービス、五ほん三ぼん）で中心となっているものの、例えば広告収入モデルはほぼすべてのSNSで取り入れられているように、ビジネスモデルを組み合わせていくのが一般的である。
アメリカ、韓国では広告収入以外にもEC事業（アバター、ホムピー）といった色々なビジネスモデルが構築されつつある。例えばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告(20%)とEC(80%)により生み出している[2]。その一方で、限られた会員内とはいえ、個人情報の流出の懸念も一部であり、未成年者の利用を制限する動きもある。（アメリカでは12歳以上なら利用が可能の為）

歴史
SNSサービスは1997年から開始され100万ユーザーまでいったSixDegrees.comなどがあるが、本格的に普及したのは少し後の2002年にスタンフォード大学の卒業生が始めたFriendsterから、アメリカの大手検索エンジン提供会社Googleの一社員であったOrkut Buyukkoktenが開発したorkutなども有名で2004年1月には日本でもIT関係者の間で本格的に広まった。日本では、2003年12月にはSFC Incubation Villageにてビートコミュニケーションによる期間限定のマッチング実験「SIV Connect」そしてネットエイジ社による有料の合コンマッチングSNSのGocooが始まる。翌年2004年2月21日に田中良和の個人運営「GREE（グリー）」と2月後半にはイー・マーキュリー （現:株式会社ミクシィ） 提供の「mixi （ミクシィ）」がプレオープン、3月3日にオフィシャルオープンした。その他数ヶ月遅れで、Yubitomaのエコー、フレンドマップ、Minii、キヌガサなどがスタート。Gocooなど古いにもかかわらず、限られたユーザーで普及した理由としては最初から課金をしてハードルが高かった事が原因にあげられている。（課金モデルは途中から変更）[3]2004年の初期段階では、GREEが最も会員数が多く、イベント中心に盛り上がりを見せた。当初はWEBメール機能や日記機能をつけておらず、会員数が10万人あたりで、最初から日記機能のあったmixiに抜かれた（但しmixiもリリース当初はまだコミュニティ機能などは実装されていなかった）。

現状
日本では、以前から多くあった「Web日記サイト」「グループウェアサイト」「インターネットコミュニティ」などの機能を上手く取り込み、一種のポータルサイトとして機能しつつある。企業・教育機関でも内部向けコミュニケーションから始まり、内定者や学校の卒業生の囲い込みなど、色々な用途に使われている。最近ではグリー、imapuなどでも携帯電話にも応用されており、さまざまな形でSNSは普及している。YouTubeやFlickrといった画像共有・動画共有サイトが人気になったことにより、日本でもAmebaVisionなど類似のものが相次いで開設されている。総務省の発表によると、2006年3月末現在の日本でのSNS利用者数は、716万人に達している。これは前年度（2005年3月末）の111万人の約6.5倍の数字であり、急速に認知度が高まっていることが伺える。予想ではSNSの利用者数は2007年3月に1042万人に拡大すると見られている[4]。米最大のSNS、MySpaceは公式の発表によると米国の会員数だけで6000万人を記録しており、2006年11月現在の総ユーザー数は1億2000万人と発表されている。2006年の現在でも月に600万人のペースでユーザーを増やし続けている。マドンナ、U2、ビヨンセ、マライア・キャリーなど300万のアーティストが参加しており、若者に人気が高い。尚、マイスペースは2006年11月に日本語版のベータ版を開設した。韓国ではサイワールドが大変な人気を誇っており、利用者は1800万人。韓国の総人口の約3分の1が参加している事になる。2007年になりアメリカのSecond Lifeなどバーチュアル空間のSNSが急成長を見せている。又、海外ではFriendsterからMySpaceのようにクローズドなSNSからオープン型のSNSへとSNSの流れが徐々に変化しつつある。[5]。その一方で、日本国内で見れば、コミュニティが巨大化してゆく事で、例え外部要因であっても何か事が起きれば「祭り」が発生してしまったり、匿名性を高くできるものでは、内容面で俗にいう「2ちゃんねる化」が起きる、この他にもブログや2ちゃんねるなども含めた広範囲なインターネットコミュニティによる情報の拡散を利用した恣意的な情報操作が仕組まれたり、地縁による結びつきが大きい地域コミュニティなどでは政治的な意図などを持つ者によりコミュニティが混乱させられるケースもあるなど、SNS文化が巨大化するに連れて運営のリスク要因も増加している。この為、SNSコミュニティの質的な維持の為に、機能・サービスの拡充の他、より慎重かつ繊細なシステムの管理運営能力が運営会社には要求される状況となっている