五ほん三ぼん

ソーシャル・ネットワーキング・サービス

SNS

概要
SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)とは人と人とのつながりを促進・サポートする、コミュニティ型の会員制のサービスである。あるいはそういったサービスを提供するWebサイトを指す。
SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)の中心であり主目的は、人と人とのコミュニケーションにある。友人・知人間のコミュニケーションを円滑にする手段や場を提供したり、趣味や嗜好、居住地域、出身校、あるいは「友人の友人」といったつながりを通じて新たな人間関係を構築する場を提供している。人のつながりを重視して「既存の参加者からの招待がないと参加できない」というシステムになっているサービスが多いが、最近では誰でも自由に登録できるサービスも増えている。
代表的なSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)として日本最大の会員数を持つmixi、世界最大の会員数を持つMySpaceなどがある。
又、2004年頃より大手企業各社でも社内でのコミュニケーションの活性化や内定者囲い込み、SOX法対策等にも使われはじめており、有名な事例としてはジョンソン&ジョンソン、NTT東日本の社内活用事例があげられる

基本的な機能
プロフィール機能
ユーザ追跡機能
日記(ブログ)機能
コミュニティ機能
RSS機能
メッセージ送受信機能
アドレス帳機能
レビュー機能
カレンダー機能
アルバム機能
足跡機能
動画共有
紹介文機能

ビジネスモデル
SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)のビジネスモデルは大きく分けて「広告収入モデル」「ユーザー課金モデル」「他サイト誘導・連動モデル」が成立している。

広告収入モデル
インターネット広告により収益を得るモデル。広告収入を収益の柱としているSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)はmixiやMySpaceなどが挙げられる。いかに多数のユーザーをサイト上に滞在させ、PV(ページビュー)を獲得できるかがこのモデルの鍵となる。
SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)は「ネットワーク外部性」が顕著に働くサービスであるため、現在このモデルだけでSNS事業単体としての収益を挙げることは後発では特に難しい。

ユーザー課金モデル
提供しているサービスに対し、サービス利用料という形でユーザーに対して直接課金し、収入源とするモデル。PVの多さに依存せず、人的ネットワークなどSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)の特徴を積極的に活用したサービスの提供に重点を置いている点に特徴がある。現在ではビジネスネットワークの構築や職探しに利用される米国LinkedInなどのSNSが挙げられる。
またこれとは別に基本的に無料で提供しているサービスに一部サービスに付加機能を加えた有料サービスを提供して課金をするモデルもある。(例:mixiプレミアム)

他サイト誘導・連動モデル
SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)サイト内での広告収入や課金収入に頼るのではなく、SNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)をユーザーの集客や定着のツールとして捉え、自社・他社問わず他のサイトに誘導、あるいは連動させることによる得られるシナジー効果(相乗効果)を期待するモデル。ヤフー株式会社の井上雅博CEOが語るようにYahoo! Daysなどの大手ポータルサイトが運営するSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)はこのモデルを取り入れようとしている。
また携帯向けSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)のモバゲータウンはモバオク、ミュウモなどの外部の課金サービスに誘導することで収益をあげている。
なお、これら三つのモデルは、そのいずれかはそれぞれのSNSソーシャルネットワークソーシャルネットワークングサービス五ほん三ぼん)で中心となっているものの、例えば広告収入モデルはほぼすべてのSNSで取り入れられているように、ビジネスモデルを組み合わせていくのが一般的である。
アメリカ、韓国では広告収入以外にもEC事業(アバター、ホムピー)といった色々なビジネスモデルが構築されつつある。例えばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告(20%)とEC(80%)により生み出している[2]。その一方で、限られた会員内とはいえ、個人情報の流出の懸念も一部であり、未成年者の利用を制限する動きもある。(アメリカでは12歳以上なら利用が可能の為)

歴史
SNSサービスは1997年から開始され100万ユーザーまでいったSixDegrees.comなどがあるが、本格的に普及したのは少し後の2002年にスタンフォード大学の卒業生が始めたFriendsterから、アメリカの大手検索エンジン提供会社Googleの一社員であったOrkut Buyukkoktenが開発したorkutなども有名で2004年1月には日本でもIT関係者の間で本格的に広まった。日本では、2003年12月にはSFC Incubation Villageにてビートコミュニケーションによる期間限定のマッチング実験「SIV Connect」そしてネットエイジ社による有料の合コンマッチングSNSのGocooが始まる。翌年2004年2月21日に田中良和の個人運営「GREE(グリー)」と2月後半にはイー・マーキュリー (現:株式会社ミクシィ) 提供の「mixi (ミクシィ)」がプレオープン、3月3日にオフィシャルオープンした。その他数ヶ月遅れで、Yubitomaのエコー、フレンドマップ、Minii、キヌガサなどがスタート。Gocooなど古いにもかかわらず、限られたユーザーで普及した理由としては最初から課金をしてハードルが高かった事が原因にあげられている。(課金モデルは途中から変更)[3]2004年の初期段階では、GREEが最も会員数が多く、イベント中心に盛り上がりを見せた。当初はWEBメール機能や日記機能をつけておらず、会員数が10万人あたりで、最初から日記機能のあったmixiに抜かれた(但しmixiもリリース当初はまだコミュニティ機能などは実装されていなかった)。

現状
日本では、以前から多くあった「Web日記サイト」「グループウェアサイト」「インターネットコミュニティ」などの機能を上手く取り込み、一種のポータルサイトとして機能しつつある。企業・教育機関でも内部向けコミュニケーションから始まり、内定者や学校の卒業生の囲い込みなど、色々な用途に使われている。最近ではグリー、imapuなどでも携帯電話にも応用されており、さまざまな形でSNSは普及している。YouTubeやFlickrといった画像共有・動画共有サイトが人気になったことにより、日本でもAmebaVisionなど類似のものが相次いで開設されている。総務省の発表によると、2006年3月末現在の日本でのSNS利用者数は、716万人に達している。これは前年度(2005年3月末)の111万人の約6.5倍の数字であり、急速に認知度が高まっていることが伺える。予想ではSNSの利用者数は2007年3月に1042万人に拡大すると見られている[4]。米最大のSNS、MySpaceは公式の発表によると米国の会員数だけで6000万人を記録しており、2006年11月現在の総ユーザー数は1億2000万人と発表されている。2006年の現在でも月に600万人のペースでユーザーを増やし続けている。マドンナ、U2、ビヨンセ、マライア・キャリーなど300万のアーティストが参加しており、若者に人気が高い。尚、マイスペースは2006年11月に日本語版のベータ版を開設した。韓国ではサイワールドが大変な人気を誇っており、利用者は1800万人。韓国の総人口の約3分の1が参加している事になる。2007年になりアメリカのSecond Lifeなどバーチュアル空間のSNSが急成長を見せている。又、海外ではFriendsterからMySpaceのようにクローズドなSNSからオープン型のSNSへとSNSの流れが徐々に変化しつつある。[5]。その一方で、日本国内で見れば、コミュニティが巨大化してゆく事で、例え外部要因であっても何か事が起きれば「祭り」が発生してしまったり、匿名性を高くできるものでは、内容面で俗にいう「2ちゃんねる化」が起きる、この他にもブログや2ちゃんねるなども含めた広範囲なインターネットコミュニティによる情報の拡散を利用した恣意的な情報操作が仕組まれたり、地縁による結びつきが大きい地域コミュニティなどでは政治的な意図などを持つ者によりコミュニティが混乱させられるケースもあるなど、SNS文化が巨大化するに連れて運営のリスク要因も増加している。この為、SNSコミュニティの質的な維持の為に、機能・サービスの拡充の他、より慎重かつ繊細なシステムの管理運営能力が運営会社には要求される状況となっている

ソーシャル・ネットワーキング サービス【五ほん三ぼん】SNS

ソーシャル・ネットワーキング サービス【五ほん三ぼん】を運営する五ほん三ぼん(以下、「本会」と略記)は、お客様からご提供いただいた情報を、管理責任者を置いて管理します。また、「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項(JIS Q 15001)」※ などに基づいて、できるだけプライバシーの管理と保護を行います。
お客様からご提供いただいた情報を利用するときは、お客様に利用目的を説明し、お客様からの許可を得て利用します。
また、お客様ご自身の提供情報を参照、変更、削除する権利とその手段を提供、保証します。

プライベート情報をお聞きする場面
五ほん三ぼんでは、以下のような場面でお客様のプライベート情報をお聞きすることがあります。いずれの場合もなぜお客様のプライベート情報が必要なのかを説明し、お客様のご意思で情報をご提供いただくようお願いしています。
① 五ほん三ぼんの利用登録時
② 各種シミュレーションのご利用時
③ 参加各社への資料請求(または情報提供請求)時

お客様のプライベート情報をお聞きする目的
五ほん三ぼんの目的は、会員の皆様が効率的なビジネス活動をするための、サポートを行うことです。この目的の達成のために、お客様のニーズなどを理解・確認するための情報を収集します。収集した情報を元に、皆様にとって魅力的で価値あるサービスを提供していきます。

お客様からご提供いただくプライベート情報
五ほん三ぼんでの各種サービスをご利用いただく前に、以下のお客様プライベート情報をご提供いただきます。
① お名前
② 会社名
③ 所属部署
④ 役職
⑤ 住所
⑥ 電話番号
⑦ E-Mailアドレスなど

また、必要に応じて以下の情報をご提供いただくこともあります。
① お客様の入社年度
② お客様の業務内容/仕事内容
③ お客様のネットへのアクセス方法など
④ 会社の従業員数
⑤ 会社の支店数
⑥ 会社の年商
⑦ 会社の業種
⑧ 会社の事業内容/主な取扱品目
⑨ 会社のホームページのURL

これらすべての質問にお答えいただく必要はありません。しかし場合によっては特定の質問にお答えいただかないと、サービスが利用できないケースがあります。
なお、ご提供いただいた情報は、お客様が資料請求などのサービスをご利用になる際に、確認・照会の目的で使用されます。

お客様のプライベート情報の開示
お客様からお聞きしたプライベート情報は、本会と機密保持契約を締結した会員(正会員および準会員)企業に対してのみ開示します。
会員企業に対しては、お客様がご利用登録をする際に、会員に対してプライベート情報を開示してよいかどうかをお聞きします。開示してもよいという許諾をいただいたお客様のプライベート情報のみを開示いたします。
また、お客様の意思によりお客様プライベート情報を記入して資料請求などを行ったときは、情報開示に同意していただいたものとみなし、商品・サービス提供企業に対してお客様の情報を開示します。
本会が、お客様が第三者に不利益を及ぼすと判断したときは、お客様プライベート情報を警察または関連諸機関などに通知することがあります。また、裁判所、検察庁、警察、弁護士会、またはこれらに準じた権限を有する機関から、お客様からお聞きしたプライベート情報やアクセスログに関する情報開示を求められたときは、必要に応じて情報を開示することがあります。

お客様情報のプライベートの照会・変更・削除
お客様からご提供いただいたプライベート情報は、お客様から内容を照会したいというご依頼がありましたら、最新の情報をご提供します。また、お客様からプライベート情報の変更、削除のご依頼があったときは、速やかにその処理を行います。

IPアドレスの利用
五ほん三ぼんでは、Webサーバに記録されたIPアドレスのログを、以下の目的で利用します。IPアドレスでお客様個人を特定することはできません。 
① サーバで発生した問題の原因を分析するため
② サイト管理のため

五ほん三ぼんでは、会員管理機構という仕組みを利用して、会員としてご登録いただいたお客様の五ほん三ぼん上での操作を記録しています。この情報は以下の目的で利用します。
① ダイレクトメール、E-Mailなどでお客様に最適なサービスをご紹介するため
② 人気のある商品・サービスを分析し、その改善に役立てるため

クッキーの利用
五ほん三ぼんではクッキー(cookies)と呼ばれる技術を使用することがあります。クッキーはウェブサイトからお客様のコンピュータに送信する小さなデータです。お客様のパソコンにファイルとして格納されることがあります。五ほん三ぼんでは、会員となっているお客様がご訪問された際に、ページを移動するなどの操作を行うたびにログオン要求が繰り返されるような不便を避けるために、クッキーを利用します。
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お客様からご提供いただいたプライベート情報に基づき、本会や会員企業から、お客様に有益と思われる商品・サービスをご紹介する郵便物、E-Mailを送らせていただくことがあります。これらの情報が不要なときは、本会事務局または送付元企業にその旨ご連絡ください。ただちに送付・送信を中止します。

ID、パスワードの管理についてのお願い
ウエッブサイトへのアクセスや情報授受に必要なID、パスワードの管理には十分注意してください。ID、パスワードが流出すると、お客様が五ほん三ぼんにご提供いただいた情報を、第三者に閲覧されてしまう可能性があります。
また、本会事務局およびコンテンツ提供企業各社が、直接お客様にパスワードをお聞きすることはありません。

※ 「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項(JIS Q 15001)」は、平成11年3月に制定された比較的新しい日本工業規格です。情報サービス事業者が、個人情報を取り扱う際に、守らなければならないガイドラインとして使用されています。なお、「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項(JIS Q 15001)」については、以下のサイトなどで内容を確認できます。

http://www.xxxx.or.jp/index.htm
http://www.xxxx.or.jp/index_2.htm
http://www.xxxx.or.jp/index_3.htm